投資信託の手数料って・・・？
投資信託では、人にお金を預けて運用して貰うというシステム上、様々な場面で手数料がかかってきます。
この手数料は同じ様なファンドを買う場合でもかなり幅があり、選択次第で運用結果に大きな違いが出るのは前項「インデックスファンドの選び方」でも書いたとおりです。
そこで、手数料を極力節約して無駄なお金を使わないために投資信託にかかる代表的な手数料について説明します。
販売手数料とは？
販売手数料とは、投資信託を購入する際に銀行や証券会社などの販売会社へ支払う手数料です。
おおむね、購入金額の０～３％程度で、最近ではインターネット証券を中心に販売手数料無料（ノーロード）の投資信託も増えています。
ちなみに、販売手数料は同じ投資信託を購入する場合でも窓口によって違っていたりするので注意が必要です。
また販売手数料は購入時に引かれてしまうので、1,000,000円を投資する際に仮に販売手数料が2.1％だとすると、979,000円分だけしか投資信託を購入することが出来ません。
スタートからいきなりマイナスなんてちょっとショックですね。。。
販売手数料は購入時に１度だけしか掛かりませんが、ノーロードの窓口を探せば節約できる費用なので「マネックス証券」や「
楽天証券」等のインターネット証券会社を利用して無駄な手数料を払わないように気をつけた方がいいでしょう。
信託報酬とは？
信託報酬とはファンドの運用に掛かる費用や資産を管理する信託銀行などに支払う手数料で、年間数％といった形で資産から差し引かれます。
信託報酬は、「毎日」一定割合を徴収されるため運用結果に対する影響も大きいので購入時にはしっかりと確認したいところです。
インデックスファンドでは、おおむね、投資金額の０．５～０．９％といった感じです。
インデックス投資のように長期での運用を基本としている場合は、複利の効果で効いてきますので信託報酬が低いに越したことはありません。
ファンド選びでは必ずチェックしたいポイントですね。
信託財産留保額とは？
投資信託を中途解約する際に、解約代金の中から信託財産に残さなければならないお金です。
おおむね、投資信託の売却時に基準価額の０～０．３を徴収されます。
なにやら難しい名前ですが簡単にいえば中途解約手数料のようなもので、有価証券で運用している資産を現金化する際に発生する手数料を解約者が負担すると言った意味合いのものです。
信託財産留保額は解約時に徴収されるのが一般的ですが、中には購入時に信託財産留保額がかかる投資信託もあります。
また、すべての投資信託で信託財産留保額が設定されているわけではなく、０％の設定としているファンドもたくさんあるので、同一条件で最終的な選択に迷ったら注目してみると良いのではないかと思います。
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